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第5章フェイクニュースの嵐

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第5章
フェイクニュースの嵐

メディアの支配者としての道を歩もうとしていたフェイスブックの前に、ひとりの男が立ちはだかった。米大統領戦の候補者、ドナルド・トランプである。彼はFacebookを利用して支持者たちのプロフィールをあぶり出し、暴言とも受け取られかねないセンセーショナルな投稿を集中投下していった。そこには新手の詐欺師たちも群がって大量のフェイクニュースを流通させ、ニュースのプラットフォームとしてのFacebookは崩壊寸前にまで陥っていった(本連載は毎週3回、月・水・金曜日の夜18時に公開します)。

ILLUSTRATION BY AMARENDRA ADHIKARI

フェイスブックの社内では、野望の実現に向けた悪戦苦闘が続いていた。彼らはメディア企業になるのではなく、メディアを支配する企業になろうとしていた。一方、大統領選に出馬していたドナルド・トランプ候補の選挙スタッフにとって、そんな混乱はどこ吹く風だった。

トランプ陣営にとって、Facebookの活用法はひとつしかなかった。Twitterが支持者たちと直に交流し、マスコミを罵倒するためのツールだとすれば、Facebookはこれまでになく効果的に政治工作を行うことができる手段だった。

選挙戦がピークを迎えた2016年夏、トランプ陣営はウェブ上での選挙活動でかなりの劣勢を強いられているように見えた。ヒラリー・クリントン陣営は才能あるエリートたちを抱え、グーグルの持株会社であるアルファベット会長(当時)のエリック・シュミットからアドヴァイスを受けていた。

これに対し、トランプ側のアドヴァイザーは、エリック・トランプ財団のウェブサイトをつくったブラッド・パースケールで、ソーシャルメディア責任者はトランプの元ゴルフキャディーだった。

だが次第に、大統領選には特別なウェブの知識など必要ないことがわかってきた。ただ、Facebookさえうまく利用すればよかったのだ。

Facebookにフィットしたトランプの暴言

選挙戦が続いた夏の間じゅう、トランプ陣営はfacebookを寄付を募るための主要なプラットフォームとしてフル活用した。

まず、支援者のリストをFacebookにアップロードした。そこには支援者の氏名、住所、それまでの投票歴といったあらゆる情報が記されていた。次に、Facebookの「類似オーディエンス(Lookalike Audiences)」と呼ばれるツールを使い、そのリストに含まれる支援者たちの身元を特定していった。そこにはトランプのメールマガジンの登録者もいれば、トランプ支持の帽子を買った人たちもいた。

こうした機能のおかげで候補者の陣営では、同じような政治的傾向をもつ有権者に的を絞り、彼らのFacebookフィードに選挙キャンペーン広告を挿入できた。トランプはFacebookのフィードでこんな投稿をするだけでよかった。

「この選挙ではマスコミがガセネタを流し、根拠のない非難を繰り返している。どれも明らかに嘘とわかるものばかりだ。それもこれも、イカサマ候補のヒラリーが当選するようにしているからだ!」

こうした投稿には何十万もの「いいね!」やコメントが付き、シェアされた。そして寄付金も転がり込んできた。比べて、クリントンのメッセージはパンチ力に欠け、Facebookというプラットフォームの上では、残念ながらトランプにかなわなかった。

フェイスブックでは、幹部のほぼ全員がクリントンの勝利を願っていた。しかし、Facebookの活用という点ではトランプが上であることを認めざるを得なかった。SNSにたとえて言えば、トランプがFacebookで、クリントンはLinkedInだった。

偽ニュースが社内にもたらした利益

トランプの立候補は新手の詐欺師にとっても利用価値の高い、またとないチャンスになった。彼らは手の込んだ大規模なヴァイラルキャンペーンや、つくり込んだフェイクニュースをばらまいた。詐欺師たちは試行錯誤しながら、テレビのリアリティ番組「アプレンティス(見習い)」の元司会者だったトランプを賞賛するミームのほうが、元国務長官のクリントンに関するそれより圧倒的に読まれることを知った。

BuzzFeedの分析によると、「Ending the Fed」というニュースサイトでは、ローマ教皇がかつてトランプを支持していたことがあるという事実に反した記事を投稿し、Facebookで100万近いコメントやシェアなどの反応を得ていたという。ほかにも、前ファーストレディが秘密裏に過激派組織「イラク・シリア・イスラム国(ISIS)」に兵器を密売していた、クリントンのメール流出事件の容疑者だったFBI捜査官が遺体で発見された──といった偽の記事が流された。

こうした投稿は極右の米国人によるものもあれば、広告収入を狙っていた海外の“コンテンツ工場”によるフェイクニュースもあった。選挙戦の終盤になると、Facebookではこうしたフェイクニュースのほうが、本物のニュースより多くのエンゲージメント(支持)を得るようになっていた。

Facebookというプラットフォームが悪用されているのは明らかだったが、誰もが見過ごしていた。それはフェイスブックの現役社員も認めている。いまになって振り返れば、メンローパークで働く人々がフェイクニュースを見抜けないほど視野狭窄に陥った理由は、いくらでも挙げられる。

フェイスブックの上層部はトレンディング・トピックス部門の不祥事で過敏になっていた。極右が流すインチキな情報に対抗策を講じたり、ましてや探りを入れたりするのは、政治的に偏向しているとみなされかねない。

それに、フェイスブックはこうした記事へのアクセスから広告収入を得ていた。まるでゴミのように価値のないセンセーショナルな記事も、人々をFacebookというプラットフォームに誘導するうえで役に立っていたのだ。

フェイスブックの従業員のボーナスは、会社の成長と収益が目標に達しているかどうかで大きく左右される。会社の業績さえ伸びれば、フィードで扱う記事がエンゲージメントを獲得しているかどうかを気にしなくても、ボーナスが上乗せされるというわけだ。

さらに、フェイスブックには1996年に施行された通信品位法第230条という問題が、いつも付きまとっていた。仮にフェイスブックがフェイクニュースの責任を取ると決めたら、さらに多くの責任を押しつけられる羽目になりかねなかった。現実を直視したくない理由は山のようにあった。

“友人”からの手紙

そんななか、初期のころからェイスブックに投資していたヴェンチャーキャピタリストのロジャー・マクナミーは、一連の動きを注意深く見守っていた。

まず最初に目にしたのは、民主党候補のバーニー・サンダースをもち上げるフェイクニュースだった。次に、ブレクジット(英国のEU脱退)を支持し、トランプを後押しするフェイクニュースが現れた。

夏の終わりになってマクナミーは、Facebookというプラットフォームに潜む問題点について論説記事を書き、メディアに寄稿しようと決心していた。しかし、彼は実行には移さなかった。

「そこにいるのは、ぼくの“友人”たちだった。だから助けたいと思ったんだ」

2016年大統領選が9日後に迫った日曜の夜、マクナミーはシェリル・サンドバーグとマーク・ザッカーバーグに1,000ワードほどのメールを送った。そのメールは、「フェイスブックの現状について本当に悲しく思っている」という言葉から始まっていた。

「わたしは10年以上前からフェイスブックという会社を知って、関わりをもってきた。きみたちの成功を心から誇りに思っているし、喜んでもいる。だが、それも数カ月前までのことだ。いま、わたしは失望している。困惑してもいる。見る目がなかった自分を、恥ずかしく思ってもいるのだ」

※次回は6月15日(金)18時に公開予定。

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